YouTubeの専門家として大手マスメディアに掲載される | 伊藤剛志のニッチナンバーワン経営学

コンサルティングやセミナーでクライアントに「戦略的な動画マーケティング活用の重要性」を熱くお伝えしていると、

「伊藤さん、動画マーケティングが重要なのはわかりましたが、YouTubeってどんな人が、どんな風に使っているんですか？」

という質問を頂きました。

確かに、動画マーケティングは別にYouTubeだけではなく、HPやビジネスブログやFacebookなど色んなメディアに動画コンテンツとして活用できて、YouTubeに限らないのですが、一般的には動画マーケティングというと「YouTubeというメディアを活用する」というイメージがあります。

メディア特性を踏まえた上で、最適なマーケティングプランをご提案するのが、プロのコンサルとして当然の対応でもあり、私自身もYouTubeのメディア特性に興味もあり、YouTubeに関する調査レポートをネットでリサーチしてみました。

ところが、意外や意外、YouTubeのメディア特性について、効果的なリサーチをしているレポートがほとんど見当たりませんでした。

ネットでは一般的には、世界で3番目に利用されているメディアといわれるYouTubeですが、日本では特に大企業などがまだYouTubeや動画マーケティングに関心が低く、統計データや調査レポートなどが皆無なことがわかりました。

YouTube、統計、調査レポートなど、いくつかのキーワードで調べてみましたが、あまり役に立つレポートが存在しませんでした。

ならば、自社でリサーチをするか？という思いがでてきました。

動画マーケティングをこれから強力に提案していく為にも、YouTubeのことについて知っておくことは必要不可欠です。

また、コンテンツマーケティングのテストとしても、有益なレポートをアウトプットして、どのような成果を生み出すのかをテストしてみたいとも思いました。

丁度、良質なアンケートができるソリューションを持つビジネスパートナーとお付き合いがあり、アンケートを実施し、プレスリリースなどコストをかけてもトータルで10万円以内にはおさまりそうだったので、それならばテストしてみようということで、YouTube調査レポートのコンテンツマーケティングPJTが始動しました。

YouTube調査レポートのバイラルマーケティングの流れ

結論からお伝えすると、このテストマーケティングは大成功でした。

まず、インターネットでアンケート調査したところ、有効回答が集まり、良質なレポートが出来上がりました。

YouTube利用実態調査レポート

次に、その調査レポートをプレスリリースの配信サービスを活用して、色んな提携メディアにプレスリリースしました。
ニュースとして取り上げてもらえるかは、そのリリースのテーマや内容の質などが問われるので、メディアに掲載してもらえるかが、露出を増やしていく為に重要になってきます。

プレスリリースを使うのもはじめてで、リリース文面も全て自分で作りました。

もっとももともとコンサル出身で、調査レポートや調査レポートサマリを作るのは、プロ中のプロなので、過去の経験やスキルを引き出しながら、良いサマリを作ることができ、提携メディアも計画以上の200メディア以上に取り上げてもらうことができました。

調査レポートはスライドシェアでアップし、そのスライドシェアをブログにもアップしたりしていましたが、プレスリリースとスライドシェアがバイラル効果もあり、SEOでも強力に露出していきました。現在は、類似の調査レポートも増えて、検索順位を落としてしまいましたが、2014年当時は絶大な露出を確保できていました。

ここまででも、計画していた成功の要件を達成できていたのですが、ここから更にビッグな成果が生まれてきました。

まずは、日経やフジテレビや読売新聞などの大手マスメディアから「プレスリリースやスライドシェアのYouTube調査レポートを拝見しました。YouTubeに関する情報をぜひ掲載させて欲しい」と問合せが入るようになりました。

読売新聞掲載記事　2016年11月24日付け

海外の日本企業からもインバウンドマーケティングに動画活用を考えていて、コンサルティングしてもらえないか？とか、仕事依頼が来るようになりました。

たったひとつのコンテンツで、これだけのブランディングや集客の成果を生み出していけるのだと、改めてコンテンツマーケティングのポテンシャルの凄さを感じました。また、労力をかけて良質なコンテンツを作ることで、コンテンツマーケティングの成果は出るという大事な原則のようなものにも改めて気づくことができました。