YouTubeの専門家として大手マスメディアに掲載される

コンサルティングやセミナーでクライアントに「戦略的な動画マーケティング活用の重要性」を熱くお伝えしていると、

「伊藤さん、動画マーケティングが重要なのはわかりましたが、YouTubeってどんな人が、どんな風に使っているんですか?」

という質問を頂きました。

確かに、動画マーケティングは別にYouTubeだけではなく、HPやビジネスブログやFacebookなど色んなメディアに動画コンテンツとして活用できて、YouTubeに限らないのですが、一般的には動画マーケティングというと「YouTubeというメディアを活用する」というイメージがあります。

メディア特性を踏まえた上で、最適なマーケティングプランをご提案するのが、プロのコンサルとして当然の対応でもあり、私自身もYouTubeのメディア特性に興味もあり、YouTubeに関する調査レポートをネットでリサーチしてみました。

ところが、意外や意外、YouTubeのメディア特性について、効果的なリサーチをしているレポートがほとんど見当たりませんでした。

ネットでは一般的には、世界で3番目に利用されているメディアといわれるYouTubeですが、日本では特に大企業などがまだYouTubeや動画マーケティングに関心が低く、統計データや調査レポートなどが皆無なことがわかりました。

YouTube、統計、調査レポートなど、いくつかのキーワードで調べてみましたが、あまり役に立つレポートが存在しませんでした。

ならば、自社でリサーチをするか?という思いがでてきました。

動画マーケティングをこれから強力に提案していく為にも、YouTubeのことについて知っておくことは必要不可欠です。

また、コンテンツマーケティングのテストとしても、有益なレポートをアウトプットして、どのような成果を生み出すのかをテストしてみたいとも思いました。

丁度、良質なアンケートができるソリューションを持つビジネスパートナーとお付き合いがあり、アンケートを実施し、プレスリリースなどコストをかけてもトータルで10万円以内にはおさまりそうだったので、それならばテストしてみようということで、YouTube調査レポートのコンテンツマーケティングPJTが始動しました。

YouTube調査レポートのバイラルマーケティングの流れ

結論からお伝えすると、このテストマーケティングは大成功でした。

まず、インターネットでアンケート調査したところ、有効回答が集まり、良質なレポートが出来上がりました。

YouTube利用実態調査レポート

次に、その調査レポートをプレスリリースの配信サービスを活用して、色んな提携メディアにプレスリリースしました。
ニュースとして取り上げてもらえるかは、そのリリースのテーマや内容の質などが問われるので、メディアに掲載してもらえるかが、露出を増やしていく為に重要になってきます。

プレスリリースを使うのもはじめてで、リリース文面も全て自分で作りました。

もっとももともとコンサル出身で、調査レポートや調査レポートサマリを作るのは、プロ中のプロなので、過去の経験やスキルを引き出しながら、良いサマリを作ることができ、提携メディアも計画以上の200メディア以上に取り上げてもらうことができました。

調査レポートはスライドシェアでアップし、そのスライドシェアをブログにもアップしたりしていましたが、プレスリリースとスライドシェアがバイラル効果もあり、SEOでも強力に露出していきました。現在は、類似の調査レポートも増えて、検索順位を落としてしまいましたが、2014年当時は絶大な露出を確保できていました。

ここまででも、計画していた成功の要件を達成できていたのですが、ここから更にビッグな成果が生まれてきました。

まずは、日経やフジテレビや読売新聞などの大手マスメディアから「プレスリリースやスライドシェアのYouTube調査レポートを拝見しました。YouTubeに関する情報をぜひ掲載させて欲しい」と問合せが入るようになりました。

読売新聞掲載記事 2016年11月24日付け

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海外の日本企業からもインバウンドマーケティングに動画活用を考えていて、コンサルティングしてもらえないか?とか、仕事依頼が来るようになりました。

たったひとつのコンテンツで、これだけのブランディングや集客の成果を生み出していけるのだと、改めてコンテンツマーケティングのポテンシャルの凄さを感じました。また、労力をかけて良質なコンテンツを作ることで、コンテンツマーケティングの成果は出るという大事な原則のようなものにも改めて気づくことができました。

実施手順

まず、何を調査するかの調査設計からスタートしました。
既存の調査レポートにも一通り目を通しましたが、調査目的だったり調査項目がマーケティング視点で役に立たないものがほとんどでした。

ですので、ビジネスやマーケティング活用という視点で、ユーザーの属性や利用動向や人気があるコンテンツのカテゴリなどを調査設計していきました。

伊藤剛志のプロフェッショナルマーケティング実践ストーリー

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ABOUTこの記事をかいた人

経営戦略コンサルタント 早稲田大学商学部卒業後、戦略系コンサルティングファームに勤務し国内主要企業の経営改革プロジェクトにプロジェクトリーダーとして多数関与。その後、中古車業界のリーディングカンパニーのガリバーインターナショナルやホットヨガ業界のトップブランドLAVAなど急成長を実現した事業会社にて経営参謀として成長戦略の策定や実行、新規事業の立ち上げなどによる業績拡大、経営管理の仕組み化やBPR等の組織の構築など実業における様々な経営課題の解決に取り組み成果を出す。 実業のマネジメントに関与する中で、デジタル活用の重要性が経営戦略レベルまで高まりつつあることを感じ、大手Webマーケティング会社メンバーズにてWeb戦略コンサルティングに注力し、国内を代表するWebマーケティングやサービス開発プロジェクトをマネジメント。また同社をソーシャルメディアのリーディングカンパニーへと経営変革するPJTを推進し、ソーシャルメディアマーケティングの最前線で知見を高める。 同社が大手企業のソーシャルメディアマーケティング支援に注力する中で、これからの日本経済の成長には、新しいイノベーションを生み出す新進のベンチャー企業や個人のプロフェッショナルの活躍の必要性を重要視し2011年独立し、志のあるベンチャー企業やプロフェッショナルのデジタルマーケティングを活用したビジネスモデルの構築を支援。最新のコンテンツマーケティングやデジタルマーケティングの方法論を活用したオウンドメディアやビジネスモデル変革PJTを多数手がける。