ナレッジマネジメントを支援する資産工学研究所の坂本善博先生とISOマネジメントの導入支援を行うイソリスク総研の須賀弘先生が共著で「マネジメント力の「見える化」「できる化」「続ける化」を出版されました。
丁度1年前、資産工学研究所の20周年記念パーティーで坂本先生と須賀先生が再会され、私が架け橋になりながら、コラボ企画「ISOとナレッジマネジメントを融合した儲かる会社に変革するためのマネジメントプログラム」が出版という形で世にプロデュースできました。
本書を読むことで、持続的に儲かるビジネスを創る本質について学ぶことができます。
持続的に儲かるビジネスを創る3ステップ
STEP①：品質改善
STEP②：顧客満足（ブランド構築）
STEP③：業績向上
持続的に儲かるビジネスを創るステップ①は品質改善です。
良い商品やサービスを創り、顧客ニーズを満たすこと。
ビジネス成功の本質は、顧客ニーズを満たす（価値提供する）ことです。
品質改善では、顧客や商品コンセプト、商品価値などのビジネス要件を明確にし、その商品やサービスを提供していくために必要な業務プロセスや業務要件を明確にしていきます。、
そして、業務プロセス毎にやるべきことを明確にしてそれを言語化したマニュアルを作成し、やるべきことができているかの業務診断を定期的に行いながら、上手くいっていることや改善点を見つけて改善し続けていくことで、品質改善していくことができます。
品質改善のためには、こうしたPDCAマネジメントを徹底・実行していくことがやはり大事になってきます。
そして、上手くいっていること、問題点、改善点、業務ノウハウなどの暗黙知を「見える化」して、組織で共有化し、品質改善を追求し続けていきます。
顧客に対してどんな価値提供をどのようなミッション（使命感）やビジョン（目標）やルール（行動指針）で行っていくかの目的意識（価値前提）を持ちながら、仕事の品質改善を追求し続け、顧客満足を高め、ブランド構築することで、リピーターや口コミに繋がり、業績向上を実現していくことができます。
これまでISOは制度導入をすること自体が目的となり、本質である『儲かる強い企業創り』を実現するツールとして活用することには繋げられていないケースが多く見受けられました。
手段であるISO導入が目的化してしまっていました。
儲かる会社に変革していくためには、ISOを活かして、ビジネスや業務のあるべき姿を明確にして、組織で品質改善を追求していくマネジメントの仕組みを回して、改善・成長し続けていくことが大事になってきます。
本書からは、ISOコンサルの須賀弘先生から、表層的なISOマネジメント導入が目的ではなく、本質は、経営改革のための手段としてISOを効果的に活用すべきだという熱く深いメッセージが伝わってきます。
組織内の暗黙知を「見える化」して品質改善活動に繋げビジネス成果を創出する一連のナレッジマネジメント手法「ナレッジファシリテーション」（見える化）「ナレッジイネ―ブリング」（できる化）（続ける化）については、非常に具体的にわかりやすく実施手順などが解説されています。
業務要件やマニュアルを「見える化」し、それを社内で徹底実践して、短期間で大幅に業績向上して、スピード上場も実現した不動産販売会社の事例などもあり、「見える化」「できる化」「続ける化」の手順が非常にわかりやすく解説されています。
ナレッジファシリテーションの活用法についても、わかりやすく学べる書籍となっています。
ご興味がある方は、ぜひご一読頂ければ幸いです。
著者プロフィール
イソリスク総研株式会社 代表取締役 須賀弘
神戸商船大学航海学科卒業(現神戸大学)。同和火災海上保険株株式会社に入社。本社海上部、情報システム部、札幌支店営業課を経て、本社企業営業部長を経験。2001 経営コンサルタントとして独立。2003年イソリスク総研株式会社を設立。ISOマネジメントシステムの認証取得のコンサルティングに従事する。
品質、環境、情報セキュリティ、食品安全、プライバシーマーク等の各種認証取得を支援する(合計約100社)。併せて5か年にわたって品質マネジメントシステムの審査員を経験する。
株式会社資産工学研究所 代表取締役 坂本善博
1972年 東京大学経済学部卒業。富士通株式会社入社。商品企画部長として戦略情報システム、マルチメディア化等の商品化担当。
1994年 株式会社昭文社専務取締役に就任し、地図のITメディア商品を開発。
1998年 株式会社資産工学研究所を設立。「サクセス考動マネジメントシステム」を開発し、「見える化」の「ナレッジファシリテーション技法」をキーテクノロジーに「できる化」による企業の発展・持続性のコンサルティングを展開中。
顧客として、日本銀行、三菱UFJ銀行、野村證券、東京海上日動火災保険、NTT、富士通、トヨタ自動車、ヤフー等の大企業と先進的ベンチャー企業等、300社以上の実績。