【メディア掲載】YouTube利用動向についての記事を読売新聞に掲載して頂きました

こんにちは、伊藤です。

今週木曜日の読売新聞の一般ユーザーのYouTube利用動向に関する記事に私の作成した調査レポートのデータやコメントを掲載して頂くことになりました。

レポート記事「YouTube利用実態調査レポート」

YouTube利用実態調査レポート(YouTubeの統計&属性データ)

こちらのコンテンツはこれまでも日経やフジテレビなどの大手メディアからも問合せを頂きご利用頂いたりと、YouTube系の調査レポートとしてはかなり希少なコンテンツなので色んなところで共有して頂いています。

今回も「調査データの裏付けがある分析(考察)なので説得力がある情報を頂けて助かりました」という採用して頂いた理由や感謝のお言葉を頂くことができました。

大手シンクタンクや調査会社ではなく、一介のコンサルタントの作った調査レポートでも、内容さえ良ければ大手メディアなどにも活用して頂けるということから、コンテンツマーケティング時代は「コンテンツ イズ キング」であるということを本当に実感させてもらっています。

今回の調査レポートはコンテンツマーケティングのセオリー通り、キーワードリサーチして競合コンテンツを確認して、それを上回るものやオンリーワンなものを提供すれば、世の中にどんなインパクトを出せるだろうかとテストマーケティングの意味合いも兼ねて実験してみたのですが、結果としてオンリーワンでダントツのコンテンツとなり色んなところでご利用頂き、役に立つなど有り難いお言葉も多数頂いています。

また、その延長でコンサル依頼等のお仕事の依頼も中にはあったりして、たった1つのコンテンツでブランディングや集客の成果を出すこともでき、コンテンツマーケティングは本当に素晴らしいなと感じています。

結果を出すには、良いコンテンツを発信するのが大事だと改めて思いました。

良いコンテンツだと思って作っても成果が出ないことももちろんありますが、でも良いコンテンツは必ず見てる人は見ていて、時差もあったりもしますが、多くの人に評価を頂いたり、影響を与える価値のある大事なコンテンツ資産になっていったりもします。

最良のコンテンツをアウトプットする、言い換えると価値を創造するように皆が努力するようになれば、社会の色んな問題解決にも繋がり、良い社会になっていくのではないかと単純に思えたりもしました。

決めた目標に向かって最良の努力をしていく。

シンプルなんだけど、案外できていなかったりもするのかもしれません。

でも改めて、決めた目標に向かって最良の努力をして頑張ろうと思いました。

それが成功への最短距離だから。

社会や多くの人に影響を与えるには、良いコンテンツをアウトプットし続けるしかありません。

自分の情熱を込めて、最良の努力をして、自分の魂を込めて創り上げた渾身のコンテンツが、社会にインパクトを与えていきます。

また今回、沢山の人に認知してもらうにあたって、価値のある情報を発信できているだろうか、情報の正確さや根拠、メッセージの論理など問題はないか、価値あるものになっているかなど、改めてチェックしたりもしました。

完全無欠の渾身のメッセージ(コンテンツ)をこれからも創っていきたいと思います。

そのコンテンツでイノベーションを生み出していくこともできます。

コンテンツマーケティングの可能性は無限です。

これからも色んなチャレンジをしていきたいと思います。

伊藤剛志

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ABOUTこの記事をかいた人

経営戦略コンサルタント 早稲田大学商学部卒業後、戦略系コンサルティングファームに勤務し国内主要企業の経営改革プロジェクトにプロジェクトリーダーとして多数関与。その後、中古車業界のリーディングカンパニーのガリバーインターナショナルやホットヨガ業界のトップブランドLAVAなど急成長を実現した事業会社にて経営参謀として成長戦略の策定や実行、新規事業の立ち上げなどによる業績拡大、経営管理の仕組み化やBPR等の組織の構築など実業における様々な経営課題の解決に取り組み成果を出す。 実業のマネジメントに関与する中で、デジタル活用の重要性が経営戦略レベルまで高まりつつあることを感じ、大手Webマーケティング会社メンバーズにてWeb戦略コンサルティングに注力し、国内を代表するWebマーケティングやサービス開発プロジェクトをマネジメント。また同社をソーシャルメディアのリーディングカンパニーへと経営変革するPJTを推進し、ソーシャルメディアマーケティングの最前線で知見を高める。 同社が大手企業のソーシャルメディアマーケティング支援に注力する中で、これからの日本経済の成長には、新しいイノベーションを生み出す新進のベンチャー企業や個人のプロフェッショナルの活躍の必要性を重要視し2011年独立し、志のあるベンチャー企業やプロフェッショナルのデジタルマーケティングを活用したビジネスモデルの構築を支援。最新のコンテンツマーケティングやデジタルマーケティングの方法論を活用したオウンドメディアやビジネスモデル変革PJTを多数手がける。